我が家ではそのうち二人目が誕生する可能性があります。
家族が増えるのは大変喜ばしい一方で、一家の半分を稼いでいる身として気になるのは、お金事情と育休の兼ね合い。
第一子が生まれた2022年度からは大分時が経っているので、育休手当等のアップデートもあります。
家賃が20万円として、3か月・半年・1年の育休手当 のシミュレーションと、日頃の出費から、どれくらい黒字にできるのかを考えてみました。
なお妻も同様に育休を取得する前提で計算しています。
育休手当の基本をおさらい
育児休業給付金（いわゆる育休手当）は、育休前の賃金をベースに計算されます。給付率は最初の180日（約6か月）が67%、それ以降は50%です。
ただし、高収入の場合は「賃金日額の上限」がかかります。2024年度の上限は日額16,410円（30〜45歳）で、これを超える収入の方は上限で頭打ちになります。月額換算すると以下のとおりです。
- 前半6か月：約33万円／月（上限適用時）
- 後半6か月：約25万円／月（上限適用時）
世帯年収2,000万円・夫婦それぞれが半分を稼いでいる場合、双方とも月給は税込80万円超になるため、ほぼ確実に上限が適用されます。夫婦それぞれ手取り70万円が33万円になるイメージです。
2022年以降の主なアップデートと、シミュレーションへの反映
第一子のときから変わったポイントは3つあります。これらは「知っておく豆知識」ではなく、実際に受け取れる金額に直結する制度 なので、後のシミュレーションにすべて組み込んでいます。
① 産後パパ育休の新設（2022年10月〜）
出生後8週間以内に最大28日間取れる制度です。
ただ、給付金は通常と同じなので生まれた直後育休を取る人はあまり考慮しなくてもいいのかと思います。
別に「新しい権利」より「取得ハードルを下げる制度設計」のような感じですね
今までも半年とか1年とっていた人はあまり効果発揮しないです
② 出生後休業支援給付金（2025年〜）
両親がともに産後28日以内に育休を取得した場合、通常の67%に加えて13%が上乗せされ、実質80%の給付率になります。夫が産後パパ育休 ・妻が育休を同時期に取得するケースがこれにあたります。上限賃金日額ベースで計算すると、夫の28日間は月換算で約39万円受け取れる計算です（通常の 67%では約33万円）。
③ 育児時短就業給付（2025年〜）
育休終了後に時短勤務に移行した場合、時短分の賃金減少を一部補填する制度です。「1年育休→時短復帰」という流れをさらに後押ししてくれます。
今回はこれは考慮しません
見落としがちな「社会保険料免除」は将来の年金に効く
育休中は健康保険・厚生年金の保険料が免除されます。ただしこれは「毎月の手取りが増える」という話ではありません。育休中は給与が出ていないの で、そもそも引かれるものがないからです。
正確なメリットは、保険料を払っていなくても厚生年金の加入期間が継続される点にあります。育休を1年取っても老齢厚生年金の受給額に響かない、という意味での安心材料です。会社を辞めて育児に専念する場合と比べると、この差は将来的に大きく効いてきます。
夫婦ともに育休を取った場合の3パターンシミュレーション
産後パパ育休28日（約1か月・80%給付）を先に取得し、その後に通常育休を取得する前提で試算しています。
給付率は産後パパ育休を含めた1か月目が80 %、2〜6か月目が67%、7か月目以降が50%に変わります
| 育休4か月 | 育休7か月 | 育休13か月 | |
|---|---|---|---|
| 産後育休・夫妻（1か月・80%） | 39万×2＝78万円 | 78万円 | 78万円 |
| 通常育休前半・夫妻（67%） | 33万×2×3か月＝198万円 | 33万×2×5か月＝330万円 | 33万×2×5か月＝330万円 |
| 通常育休後半・夫妻（50%） | — | 25万×2×1か月＝50万円 | 25万×2×7か月＝350万円 |
| 不労所得（全期間） | 35万×4か月＝140万円 | 35万×7か月＝245万円 | 35万×13か月＝455万円 |
| 合計受取 | 約416万円 | 約703万円 | 約1,213万円 |
| 通常時の世帯収入（同期間） | 約700万円 | 約1,225万円 | 約2,275万円 |
| 差額 | ▲284万円 | ▲522万円 | ▲1,062万円 |
育休を長く取るほど通常時との差は開きます。ただしこれは「使えるお金が減る」ではなく「貯蓄ペースが落ちる」という話です。月次の収支を見てみ ましょう。
月次収支から見た余裕度
給付率は3段階で変化するため、フェーズ別に月次収支を確認します。
| 項目 | 1か月目 （産後育休・80%） | 2〜6か月目 （前半67%） | 7か月目〜 （後半50%） |
|---|---|---|---|
| 自分の育休手当 | ＋39万円 | ＋33万円 | ＋25万円 |
| 妻の育休手当 | ＋39万円 | ＋33万円 | ＋25万円 |
| 不労所得 | ＋35万円 | ＋35万円 | ＋35万円 |
| 家賃 | ▲20万円 | ▲20万円 | ▲20万円 |
| 生活費 | ▲15万円 | ▲15万円 | ▲15万円 |
| 月次収支 | ＋78万円 | ＋66万円 | ＋50万円 |
産後育休の最初の1か月が最も給付率が高く月78万円の黒字、50%給付に切り替わる7か月目以降でも月50万円の黒字を維持できます。
家賃20万円という重い固定費があっても、育休中の生活収支はいずれのフェーズでも余裕のある黒字です。
忘れがちな「育児初期費用」という一時的な出費
月次収支だけ見ると余裕があるように見えますが、赤ちゃんが生まれるタイミングにはまとまった初期費用が一気にかかります。二人 目でも上の子のお下がりが使えるものは限られており、数十万円規模の出費は覚悟しておく必要があります。
我が家で想定している主な買い物はこのあたりです。
| アイテム | 目安金額 | 備考 |
|---|---|---|
| ベビーカー | 5〜15万円 | 上の子と年齢差があると劣化・サイズで買い替えに |
| チャイルドシート | 3〜8万円 | 使用期限・安全基準の更新で買い替えが必要なことも |
| ベビーベッド・マットレス | 3〜7万円 | 保管状態が悪いと衛生面で買い直し |
| 抱っこ紐 | 2〜4万円 | くたびれていたら新調 |
| ベビー服・肌着一式 | 2〜5万円 | 季節が上の子と異なると買い直しに |
| 授乳・ミルクグッズ | 1〜2万円 | 哺乳瓶・消毒器など消耗品は基本買い替え |
| その他（ベビーバス・モニター等） | 1〜3万円 | |
| 合計目安 | 20〜45万円 |
お下がりをフル活用しても20万円前後、新調するものが多ければ40万円超えもざらです。産後パパ育休の1か月だけでも月72万円の黒字が出るため、初期 費用はこの黒字で吸収できる範囲です。育休期間が長いほど初期費用を分散して吸収できるという意味でも、ある程度長めに取る方が財務的にはラクです。
不労所得があると育休の意味が変わる
今回のシミュレーションで改めて感じたのは、不労所得は育休を「損する制度」から「選べる制度」に変える力があるということです 。
通常時との差額だけ見ると1年育休は約947万円のマイナスに見えますが、月次では最も厳しい後半フェーズでも50万円の黒字です。初期費用の数十万円 が加わる月も、黒字の範囲で十分カバーできます。「お金が心配だから短くしよう」という理由で育休を切り上げる必要はありません。
結論：我が家では半年〜1年が現実的な選択肢
月次収支がどのフェーズでも黒字である以上、育休の長さを決める軸はお金ではなく、子どもと過ごしたい時間・職場との兼ね合い・復帰後の ポジションの3つになります。
産後パパ育休を組み合わせれば「3か月」と決めていても実質4か月休め、しかも最初の1か月は最も給付率が高い。制度をフル活用することで、お金と時 間の両方で育休をより有意義にできそうです。
まとめ
夫婦ともに育休を取得する前提で、3か月・半年・1年のシミュレーションをしました。
- 産後パパ育休（28日）は通常育休とは別枠・連続取得で、出生後休業支援給付金込みで月換算約39万円・最もお得なフェーズ
- 夫婦それぞれ通常育休手当は上限適用で月33万円（前半）・25万円（後半）
- 社保免除は月次の現金メリットではなく、将来の年金が減らないことへのメリット
- 不労所得35万円を加えると、最も厳しい後半フェーズでも月50万円の黒字
- 育児初期費用として20〜45万円の一時出費が発生するが、産後パパ育休期間の黒字で吸収できる
投資で作った不労所得が、育休という人生の選択肢を広げてくれる。そういう実感を持てたシミュレーションでした。ぜひ参考にしてみてください。
豊かな人生を。
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